もちろん未回答となっている場合もあります

もちろん未回答となっている場合もありますが、記載のない企業はそれ相応の理由があるとみて良いでしょう。
ですから、未回答の会社はその事象自体が用心するべき対象となるでしょう。
飲食・小売と同じくベンチャー企業や急成長企業が多いこの業界では、労働法を守る意識が業界内で希薄な傾向にあるほか、コンピュータを相手とする孤独な作業が多いSEやプログラマーの仕事は、ほかの業種と比べてもうつ発症リスクがあると言われています。
次の指標は、会社を辞める人の率です。業種だけで判断できない場合の判断基準として役に立ちます。
「就職四季報」国内5000社以上のプロフィールが掲載されていますが、最近は新卒で入社した人の3年後に会社を辞める率が掲示されるようになっています。
3年以内の離職者率の平均が3割程度となりますので、30%を超える企業は注意したほうがいいでしょう。一つ目の判断基準は「業種」です。どういった業界にたくさんブラック企業が存在しているのか傾向を見てみよう。過労死者が多くみられるのはやはり飲食の世界です。
過酷なスパルタ検収の様子がテレビで報道され、非難された事もあります。
量では見えにくい面もあるけれども、理系専攻の学生の主たる就職先であるITの世界でも働いている側から見れば危険な業界に入ると言ってよいでしょう。